薬剤師 リストラ

薬剤師のリストラについて

今回のコラムのテーマは「リストラ」です。

良く混同される「解雇」と「リストラ」ですが、厳密には意味が異なります。

解雇とは『使用者側から労働者への一方的な労働契約の解除』です。

一方リストラとは、『企業が環境の変化に対応し、事業を効率的に再構築すること』ですね。

あくまでもリストラ(リストラクチャリング)とは事業の再構築を指す言葉ですが、働く側から見れば、解雇もリストラも変わりないかもしれません。再構築に伴って整理解雇されるわけですからね。

リストラ=民間企業というイメージもありますが、薬剤師もリストラ対象になるのでしょうか?

まず製薬会社に関しては、説明するまでもなく一般企業・民間法人ですから、当然リストラが行われることもあります。

研究開発職の薬剤師がリストラされたという話はあまり聞きませんが、MRとして働いている薬剤師資格者がリストラされたというケースはありますね。

営業成績の良いMRでも、企業合併に伴ってリストラ対象となった例もあるようです。

薬剤師がリストラされるケースは少ない?

一般的に薬剤師の仕事として多いのは調剤薬局とドラッグストアですが、その場合、リストラのリスクはあるのでしょうか?

ドラッグストアは法人企業が店舗展開していることが多く、薬剤師が整理解雇の対象になることもありますね。

実際、ドラッグストアチェーンで薬剤師のリストラが行われた例もあるようです。特に登録販売者制度が開始された当初、「薬剤師の代わりに登録販売者を雇用する」という話を聞く機会が多かったと思います。

それでもご存知のように、登録販売者が取り扱える医薬品は第二類と第三類に限られていますし、薬剤師資格者のニーズは今も高いと言えます。

また調剤薬局に関しても、リストラによる整理解雇はあるでしょう。

薬局も利益を上げる必要がありますし、経営が上手くいかなければ当然ながらコストカット、人員削除に繋がっていきますね。

ぎりぎりの人数で運営している場合は別ですが(その場合は給与カットの可能性もあります)、薬剤師の人数に余裕ある薬局なら、リストラに伴う解雇も考えられますね。

逆に病院に関しては、リストラのケースは少ないようです。薬剤師を直接雇用している病院は規模が大きなことが多く、経営状況も安定しているのではないでしょうか?

大学病院や総合病院が閉鎖したという話はあまり聞きませんね。

以上、病院薬剤師のリストラに関してお伝えしましたが、一般的な会社員と比較して、薬剤師がリストラされるケースは少ないと言えます。

リストラされても次の仕事がスムーズに見つかる可能性が高いので、「転職する良い機会だ」と思うくらいがちょうど良いかもしれませんね。

業界最大級の求人数!マイナビ薬剤師はこちら